1章5節352-2～3
元禄期以降、畿内を中心とする地域で綿作が盛んになるが、従来の検見取法では、その成果を十分に取り立てることが困難になっていった。これに対し、享保期以降の幕府における年貢増徴の実務を担当した神尾春央（かんおはるひで）は、田方木綿勝手作法を施行し、田地への綿作をはじめとする商品作物の作付は、すべて稲作の上毛なみの年貢を賦課する手段を実施した。一方、畑地は、その等級に応じて年貢を定める畝引検見（せびきけみ）から、現実の綿作生産力を直接把握する有毛検見（ありげけんみ）を1744年（延享元年）に施行し、これに基づくかたちで年貢を取り立てていった（佐藤常雄「木綿検見」『国史大辞典』4巻吉川弘文館、1984年）。［加藤］